【宮城県黒川郡】労務企画(人事制度・評価)/世界シェアトップクラスの半導体製造装置メーカー/高年収/年間休日120日以上

持ち株制度
年間休日120日以上
フレックスタイム制
上場企業
地域限定制度有
業界未経験歓迎
車通勤可
退職金制度有
産休・育休取得実績有(女性)
年収1000万円以上
企業年金制度有
土日休み
時短勤務制度有
第二新卒可
Iターン、Uターン求人

勤務地

宮城県

想定年収

500万円～ 1200万円

職　種

採用、人事制度・企画

業　種

メーカー

募集要項

当社および当社グループの労務関係業務に関する以下の業務を担当いただきます。

＜お仕事詳細＞
・人事制度、評価制度の運用の策定及び実行
・労務戦略の策定及び適正な制度運用を効率化するための仕組み、KPI管理
※入社後はまず担当者として、上記業務の実務を担っていただきます。
　一部業務においてはグループリーダー（課長クラス）と同等の実務リードを担い、
　将来のマネージャーの昇格に向けた経験を積んでいただきます。

＜組織ミッション＞
・ビジネスリーダー及びその他HR leadersと協業しながらの戦略構築、実行
・国内外におけるグループ会社の人事労務、企画（人事制度・評価）活動のサポート
・人事制度改善のためのプロジェクト参画
・上記活動に関する経営層、社内外のステークホルダーへの報告

＜業務のやりがい・魅力＞
・自らの手で人事、組織の戦略を立てて実行に移すことで、リーダーシップとマネジメントの経験を得られます。
・戦略策定にあたり、当社のビジネスや業務プロセス、サプライチェーンに触れることで、製造業・半導体関連事業全般を人事労務の目線で俯瞰する視座を得ることができます。
・業界最大手である当社グループで当領域に携わる経験と達成感を通じ、専門家としての自信とキャリアの形成を図ることができます。

＜教育制度＞
中途入社は配属後6か月間のOJTプログラムに加え、最初の1か月間は
雇い入れ時教育、環境安全導入教育、装置の歴史、装置トレーニングなどの座学・講義を一通り実施し、その後も様々な導入教育を実施。
教育プラットフォームも充実しており、自主的に学ぶことも可能です。

＜おすすめ！POINT＞
当社の宮城技術革新センターは≪日経ニューオフィス推進賞≫を受賞しております。地域社会・自然・未来とつながることをコンセプトとして設計し、地場の材料も積極的に活用しております。
また、新たな技術を創造できるような共創空間や明るく開放感のあるコミュニケーション空間などもあり従業員全員が働きやすいと感じる職場環境づくりを目指しています。
その他にも、食堂や無料で利用可能なカフェコーナーなども完備されております。

必須条件	・労務企画関係の経験が3~5年相当であり、深い知見や知識をお持ちの方・HR全領域に対する基礎的な理解と経験・HRとして組織開発に携わった経験
歓迎条件	・日本国内の法律や労務管理に関するガイドラインへの理解・英語でのメールや英文理解ができる方
求める人物像	・世界No.1を目指すという思いに共感して頑張っていただける方・相手の意見を傾聴し、チームワークを大切にできる方・論理的に考え、計画的に業務を遂行できる方・自己の能力開発を継続的に維持・向上できる方・周囲と協調性を持って接することが出来る方
勤務地	黒川郡大和町
勤務地	（マイカー通勤：可/最寄り駅：泉中央駅）
最寄り駅	※会社最寄の地下鉄「泉中央駅」までシャトルバス（所要時間15分）があるため、車がなくても通勤は可能です。
転勤	ゼロではありません。昇格や技能習得に伴う転勤などは可能性あり。
勤務時間	フレックス制　8:30～17:15　※コアタイム10:00-15:00 実働7時間30分休憩75分時間外労働有無：有（月平均35～45時間程度）
想定年収	500万円～ 1200万円 ※経験・能力等により決定（年収はあくまで目安で、年齢・経験等で前後する可能性があります）想定月給：27.58万円～　※超過分は別途支給賞与:年 2回（6月、12月）　過去実績 6ヶ月～10ヶ月分【年収モデル】 670万円／28歳／月給28.0万円（地域手当含む）＋賞与＋時間外手当　※2017年実績。月給は実在者平均であり、基本給と地域手当の合算で算出。 880万円／35歳／月給35.5万円（地域手当含む）＋賞与＋時間外手当　※2017年実績。月給は実在者平均であり、基本給と地域手当の合算で算出。
雇用形態	正社員(無期雇用)
休　　日	完全週休2日制（土日祝休）年間休日122日 ※当社グループ共通 ※勤務地により一部休日の振替変更があります＜休暇＞年末年始、有給休暇(初年度12日)、慶弔休暇、育児休暇、介護休暇、特別休暇（慶弔休暇・リフレッシュ休暇他）
福利厚生	＜社会保険＞社会保険完備（健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険）＜福利厚生＞退職金、確定給付型企業年金基金、財形貯蓄、社員持株制度、住宅資金融資斡旋（利子補給）、団体扱い保険、長期障害所得補償保険、総合福利厚生サービス、社宅／独身寮制度（適用条件有）　他
受動喫煙対策	屋内原則禁煙(喫煙専用室設置)